NO TOOLS
METHOD
ノントゥール⼯法は国⼟交通⼤⾂認定認定の1時間床防⽕区画処理⼯法です。
電動⼯事を使⽤しない⼯法のため、施⼯時間の短縮が図れ、コスト削減にも⼤きく寄与いたします。
通常の施工及びPF管床貫通部に使用できる工法(認定番号 PS060FL-0705)と、CD管床貫通部に使用する熱膨張性の工法(認定番号 PS060FL-0230・0243)がございます。
認定証、評価書に則した施工を行っていただく為、技能講習を受けていただく必要があります。
また、施工完了後に完了標章を発行いたします。施工箇所の見える場所に貼っていただきます。
技能講習修了証
完了標章
最大開口0.605㎡までのEPSに施工ができます。ケーブルサイズは325㎟まで対応しています。
裏面からの充填措置が不要・電動工具を使用しないので、施工時間が1/2以下に軽減できます。後配線も容易で見た目も綺麗に収まるため、多くの現場で採用されています。
※鋼製スリーブの使用が無くても施工可能です。
1 隙間
後通線後のケーブルと仕切板 J-ボード(ロックウール)の隙間は25㎜以下でお願いします。25㎜以上の場合、仕切板 J-ボード(ロックウール)を詰めて基準内に収めて下さい。
その場合、接着剤(ニチアス インシュレーションアドフェッシブ推奨)をご使用願います。
1-2 隙間
斜め方向にケーブルが来る場合も同様に、25㎜以下になるよう仕切板 J-ボード(ロックウール)を詰め基準以下に収めます。
2 開口の大きさ
ケーブルのコーナー部は35㎜以下。
PF管のコーナー部は40㎜以下。
鋼製管のコーナー部は50㎜以下。
3 パテ盛高さ
ケーブルサイズに合わせて盛り高さを決めます。
①100㎜2未満 10㎜以上
②100㎜2以上 325㎜2未満 40㎜以上
③325㎜2以上 50+50㎜以上
PF管
一般施工 深さ規定35㎜以上ですので、図の様にZ型金物を使用するか、ロックウールを詰め35㎜以内である事を確認し、J-Hパテ(TBXパテ)を5㎜以上の厚さにて巻付け、J-パテを充填して下さい。
◎ 先行施工 可とう管にJ-Hパテ(TBXパテ)、J-パテの順に巻付け、団子状 にし、厚み、深さの確認後、ロックウール板を加工し、はめ込みます。
◎ 合成樹脂可とう電線管はPF管のみとなりますので、CD管の場合は、 PS060FL-0230・PS060FL-0243の仕様にてお願いします。
鋼製電線管
鋼製管内はロックウール10㎜以上を詰め、スペースが50㎜ある事を確認し、 J-パテを詰める。鋼製管とロックウールの間はロックウール厚25㎜以上。
※ブッシングは鋼製のみで、樹脂製は使えませんのでご注意下さい。
CD管及び鋼製電線管貫通時の施⼯断⾯図
国⼟交通⼤⾂認定床1時間PS060FL-0230(鋼製枠有)及び0243(鋼製枠無)⼯法です。
床開⼝部にCD管が布設されている場合にお使い頂けます。
通常は新認定PS060FL-0705⼯法をお使い下さい。
※PF管貫通時はPS060FL-0705⼯法をそのままお使い頂けます。また、鋼製電線管貫通時の場合は、PS060FL-0230・0243⼯法の場合、上下端部パテ処理となりますが、PS060FL-0705⼯法の場合は上部処理のみにて対応可能です。
PF管
鋼製電線管
新築あるいは、改修工事等において、各認定工法に従い施工を行っております。後通線を行う場合、同工法の仕様材料で行わない限り認定工法とは認められません。
【他社(ケイカル)工法に別のパテにて補修した写真】
【弊社工法に他社製パテで後通線処理した写真】
(注意)仕切板J-ボード(ロックウール)及びJ-パテは株式会社ジャステックの製品です。
それ以外の材料を使用した場合、認定工法とは認められません。
認定工法以外にも、弊社部材や、他社部材を併用使用して施工が可能です。
当社製品「J−ボード」また、当社取り扱い製品「パラボード」(※1)にて防煙区画壁の施⼯及び遮⾳壁の施⼯が可能です。
アルミガラスクロス化粧張りの為、⾒栄えも良好です。
(※1「パラボード」はパラマウント硝⼦⼯業株式会社の製品です)
(※2当社認定⼯法は床のみとなります。防⽕区画壁にはお使い頂けません)
駐⾞場等の不特定多数の⼈の出⼊りが想定される場所に於いて、⾮常⽤電源のケーブル等をケーブルラックにて布設した場合、不燃材にて遮蔽処理を施す等の必要があります。
当社取扱グラスウール圧縮断熱ボード「パラボード」※にて施⼯実績がございます。詳しくはお問い合わせ下さい。
※「パラボード」はパラマウント硝⼦⼯業株式会社の製品となります。 国⼟交通⼤⾂認定不燃材料NM-8605
施⼯例(図)
耐⽕電線等(耐⽕電線と⼀般電線の混在したものも含む。)をケーブルラック等により露出して布設する場合は、次のいずれかにより設けること。ただし、機械室、電気室等不特定多数の者の出⼊りしない場所に敷設する場合は、この限りでない。
(ア)別表B欄(1)から(4)の⼯事とすること(⾦属ダクト、合成樹脂管を耐⽕構造部に埋設、⾦属管、2種⾦属可とう電 線管等による保護)
※表は省略しております。
(イ)準不燃材料⼜は不燃材料で作られた天井⼜はピット内に隠ぺいすること
(ウ)耐⽕電線等に延焼防⽌剤を塗布すること
(エ)ケーブルラック下部を不燃材料で遮へいすること。
東京消防庁監修 予防事務審査・検査基準より抜粋
⾮常⽤電源回路等より